年収2000万のふるさと納税上限は56万円。実際にやった手順と還元品を全公開

※本記事にはプロモーションが含まれます

本記事の情報は2026年4月現在のものです。ふるさと納税の制度・上限額は毎年変わる可能性があります。最新情報は総務省・各ふるさと納税サイトの公式ページでご確認ください。

ふるさと納税を始めたのは、本業だけで年収が1,000万を超えた頃だった。

年収2000万円の上限額はどれくらいなんだろう、5〜6万円くらいかな、と思いながらシミュレーターを使ったら「上限：約56万円」という数字が出てきて、思わず二度見した。

56万円ぶんの返礼品が実質2,000円で手に入る。リアルに言うと「食材を年間2,000円で56万円分調達できる制度」みたいな話だ。これをやらない理由が思い浮かばなかった。

この記事では、年収2,000万・独身・副業所得あり・住宅ローンありという私の条件での上限計算の仕方と、実際にやった手順・選んだ返礼品を全部公開する。

結論：年収2000万・独身の上限は約56〜57万円

先に答えを出す。

年収2,000万円・独身・住宅ローンあり・副業収入あり（700万円）の条件で計算すると、ふるさと納税の控除上限の目安は約56〜57万円。

これは所得税・住民税の合計控除額の上限から逆算した数字だ。

ただし一点注意がある。副業所得・住宅ローン控除・iDeCoの有無によって上限額は変わる。 シミュレーターに全条件を入力して計算することが必須だ。

ふるさと納税は「控除上限額まで寄附した場合、2,000円を超える部分が翌年の所得税・住民税から控除される」制度だ。

具体的には：

ふるさと納税の控除上限（住民税からの控除）は以下で決まる。

控除上限額 ≒（住民税所得割額 × 20%）÷（90% - 所得税率） + 2,000円

ざっくり言うと「住民税の20%分」が上限のイメージ。所得が多いほど住民税額も増えるため、上限も高くなる。

この条件をふるさと納税サイトのシミュレーターに入力した結果：上限額56〜57万円。

注意：住宅ローン控除は所得税額を減らすため、ふるさと納税の上限計算に影響する。

住宅ローン控除がある場合、所得税からの控除分が減り、住民税からの控除に振り替わる分が増える。この計算は複雑なので、正確にはシミュレーターか税理士に確認を推奨する。

「ワンストップ特例制度」とは、5自治体以内の寄附で確定申告をしなくてもよい制度。給与所得者向けに設けられた便利な仕組みだ。

しかし以下のいずれかに該当する人はワンストップ特例を使えない。

私は年収2,000万超かつ副業700万あり、住宅ローン控除もある。確定申告は3重の意味で必須だ。ワンストップ特例は最初から選択肢にない。

確定申告する人は、ワンストップ特例申請書を提出していた場合も確定申告側で改めて申告が必要（ワンストップ特例の申請は無効になる）。

2025年10月以降、ふるさと納税サイト経由でのポイント付与が禁止された（総務省の通知による）。

以前は楽天ふるさと納税で楽天スーパーポイントを大量に獲得することで、実質還元率を10〜20%以上に引き上げるような使い方ができていた。それができなくなった。

ポイント廃止後の比較軸は：

ポイント還元がなくなった分、「どれだけ良い返礼品を選ぶか」に集中できるようになったとも言える。

56万円の枠を全部使いきるために、複数の自治体に分けて申し込んだ。

実際に申し込んだ返礼品の一覧（個人的なリストであり、年によって変わる可能性がある）。